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日本のナノテクノロジーの進歩に貢献する研究であること。ただし、試料の譲渡により利益を得ることを禁止します。下記の6つの形態があります。

(A)共同研究
:利用者と支援者が共同で実施する成果公開型研究
(民間企業等との成果非公開型共同研究へ移行した場合、自主事業とする)
(B)機器利用
:利用者が自立して、自ら機器を操作する技術支援
(C)技術代行
:支援者が利用者に代行して設備を操作する技術支援
(ただし、共同研究を優先する)
(D)技術相談
:利用者からの相談に専門家として応える技術コンサルタントとしての支援
(E)技術補助
:支援者が補助し、操作方法を指導しながら、利用者が機器を操作する技術支援
(F)試行的利用
:プラットフォームを利用する課題の中で特に施設活用が大きな効果をもたらす課題を
「FS事業」として採択
自前で設備能力を持たない若手研究者(40歳未満)の課題で施設活用が
大きな効果をもたらす課題を「施設利用課題」として採択

上記6つは委託費、施設使用料および設備使用料が必要です。

これらとは別に、自主事業があります。自主事業においては支援成果の公開の必要はありませんが、初めに共同研究契約を大学と結ぶ必要があります。金額については 、窓口にお問い合わせください。

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