日本のナノテクノロジーの進歩に貢献する研究であること。ただし、試料の譲渡により利益を得ることを禁止します。下記の6つの形態があります。
(A)共同研究
：利用者と支援者が共同で実施する成果公開型研究
(民間企業等との成果非公開型共同研究へ移行した場合、自主事業とする）
(B)機器利用
：利用者が自立して、自ら機器を操作する技術支援
(C)技術代行
：支援者が利用者に代行して設備を操作する技術支援
(D)技術相談
：利用者からの相談に専門家として応える技術コンサルタントとしての支援
(E)技術補助
：支援者が補助し、操作方法を指導しながら、利用者が機器を操作する技術支援
(F)データ利用
：蓄積したデータをデータベースとして利活用
（
・新規利用促進制度 ：詳しくは（現在準備中）
＜こちらのページ＞
をご覧ください。）